有形商材を扱う事業者にとって、必要不可欠になりつつある商品リスト広告。利用する企業が増えるにあたり、運用には様々なコツが必要になってきています。本記事では、初めて商品リスト広告を配信する方に向けて、基本から運用のポイントまでをご紹介します。
商品リスト広告（PLA）とは？
商品リスト広告とは、Googleなどの検索エンジンに入力した検索キーワードに合わせて写真つきで表示される広告です。言葉では分かりにくいと思うので、事例を合わせてご説明します。
例えば、彼氏や友達の誕生日プレゼントでお財布を購入しよう！となった場合、きっとどのブランドのお財布が人気なのかを調べるために、「財布 プレゼント」と入力し検索結果から情報を探そうとするでしょう。
その場合、下記写真の赤枠のようなお財布の画像が表示されると思います。
この赤い枠の中のものが商品リスト広告です。
2012年から日本でも普及し始めた商品リスト広告ですが、近年よく目にする機会が増えました。なぜ商品リスト広告は日本に普及しつつあるのか？商品リスト広告のメリットから考えてみましょう。
商品リスト広告（PLA）のメリット
商品リスト広告が普及した背景には、他の広告と比較して3つのメリットがあることが考えられます。それぞれご紹介いたします。
1. CTRが高い
1点目はCTRが高いことです。CTRとはClick Through Rateの略語で広告のクリック率のことです。このクリック率とは、表示回数に対するクリック数のことです。先程のお財布の例を引用すると、「財布 プレゼント」で検索した際に表示される写真をクリックする割合が他の広告と比較して高いと言われています。
なぜ、クリック率が高いことがメリットかというと’’費用対効果がよくなるから’’です。これは非常に単純で、10,000円で広告運用をする際10回広告をクリックしてもらえる広告よりも20回クリックしてもらえる広告の方が商品を購入してもらえる可能性が高まるため、クリック率が高い商品リスト広告は他の広告と比較して優れているといえます。
2.顧客の購入意欲が高い
続いては、購入意欲が高い顧客に訴求できるという点です。なぜ、購入意欲が高い顧客に訴求できるかというと商品リスト広告は写真や価格、ブランドなどの情報が表示されているからです。そのため、デザインや価格、ブランドに興味をもった方が広告をクリックしてくれます。
上記写真のように、お財布を購入しようと思った際、商品リスト広告ではデザインと価格、ブランド名、商品評価が一眼で分かります。そのため、この広告をクリックするのはデザインやブランドが気になった方ということになるでしょう。
一方、下記写真のようなテキストのみの場合はいかがでしょう？
このような露出だと、写真やブランドなどがまだ不明です。そのため、商品リスト広告の方が訴求力が高いと考えられます。
3.検索結果に画像が表示される
画像が表示されることにより広告を閲覧した方に多くの情報を訴求できます。メラビアンの法則というものがあるように人間は視覚情報から最も多く情報を取得します。
出店：メラビアンの法則とは？ 7-38-55ルールの活用法、ビジネスでの注意点、具体例
できるだけ視覚情報は多く取り入れた方が良いため、商品リスト広告は他の広告と比較しても優れているといえるでしょう。
商品リスト広告（PLA）の始め方
続いて、商品リスト広告の始め方をご紹介します。3つのステップで始められるためぜひ参考にしてください。
1.Google Merchant Centerアカウントを開設する
まずは、Google Merchant Center（Googleマーチャントセンター）のアカウントを開設します。Googleマーチャントセンターとは、商品リスト広告を配信するために必要なショップ情報や商品情報を登録するためのアカウントです。
ビジネスの拠点やショップ名などの基礎情報を入力することでアカウントを作成することができます。
2.商品データフィードを作成する
Google Merchant Centerアカウントを作成したあとは、商品データフィードと呼ばれる商品リストを作成します。
入力情報は
・ブランド名
・商品名
・商品詳細
などの一般的な商品説明に必要な情報から
・商品識別のためのID
・アダルトコンテンツの有無
など商品リスト広告を管理するにあたって必要な情報を入力します。
また、それぞれの項目でGoogleが定めた規約などがあります。
入力後、規約違反で修正などの2度手間を防ぐためにこちらからあらかじめ入力項目ごとの規約を確認しておくようにしましょう。
作成した商品データはGoogle Merchant Centerへ送ることで審査となります。順次、入力した情報はアップロードしましょう。
3.ショッピングキャンペーンを利用する
最後はショッピングキャンペーンを利用します。ショッピングキャンペーンとはキャンペーンとは広告のことです。これから前工程で行った商品フィードなどを利用して広告配信をすることになります。
配信のためには、作成したショッピングキャンペーンをGoogle広告のアカウントを紐づける必要があります。
つまり、商品データフィードはあくまでも広告配信のための下書きのようなものなので、この時点では広告配信はできます。下書きをGoogle広告アカウントとリンクさせることで初めて配信準備が整うのです。もし、Google広告アカウントがない場合は、こちらから作成できます。
リンクが終わり次第、商品リスト広告の配信が可能となります。
Googleショッピング広告（商品リスト広告 PLA）の効果を高める4つのポイント
最後に、Googleショッピング広告の効果を高める方法をご紹介します。
広告成果を高め費用対効果を向上させるには非常に重要なので参考にしてください。
1.フィードの各項目を漏れなく記載しているか
1つ目は商品フィードの入力漏れをないようにすることです。というのも、商品リスト広告は下書きと表現した商品フィードをもとに配信されます。例えば、GUCCIの財布を販売しようと思った時、GUCCIというブランド名を入力していないと、顧客が検索窓で「財布 GUCCI」で検索しても表示されない可能性があります。つまり、GUCCIの財布を探している購入可能性が高い方に自社の商品を認知してもらえず大きな機会損失となります。そのため、フィードの情報は全て記載するようにしましょう。
なお、下記写真の赤枠が該当箇所になります。
2.商品グループは正しく設定されているか
2つ目は商品グループを正しく設定することです。商品グループとは、価格設定をする際に必要です。というのも、グループ設定をしないデフォルトの状態だと全ての商品が1つのグループに分けられ同一価格となってしまいます。つまり極端な話、100均一の財布とGUCCIの財布が同じ価格設定になってしまいます。商品ごとに適正な価格にすることで利益管理や消費者にとってもいい印象をもってもらえるでしょう。
下記写真をイメージしていただけると分かりやすいと思いますのでぜひご参考にしてみてください。
3.商品グループはカテゴリ別に設定されているか
3つ目は、商品グループはカテゴリ別の設定されているか？です。
カテゴリとは、ファッション、アクセサリー > ファッション > ドレスのように商品を細かく細分化するために必要です。
このカテゴリ化をするメリットは、2つ目と似ていて入札価格つまり購入価格に影響があるからです。できるだけ商品ごとに細かく設定することで広告の予算管理などにも活用できますので、広告成果を高めるためにはとても重要になります。
カテゴリーの価格設定などにも様々な注意事項がありますので、気になった方はこちらからご参照ください。
4.ベンチマーク指標もチェック
最後は、ベンチマーク指標を適宜チェックすることです。ベンチマーク指標とは、商品リスト広告独自の’’広告成果を相対的に評価するための基準値のこと’’です。
簡単に言うと、「自社の広告は、他社と比べてどれくらい成果をあげているのか」を判断するための指標です。
ベンチマーク指標の判断軸は2つありますのでそれぞれご紹介します。
①ベンチマーククリック率（CTR）
ベンチマーククリック率とは、類似商品がどれくらいクリックされているのかを比較し評価するための指標です。お財布を例にあげると、自社の広告と他社のお財布の広告のクリック率を比較することができます。自社のお財布の広告クリック率が5%だとして、他者が10%だと他社と比較してクリック率が低いことが分かります。つまり、お財布の写真やタイトルなどが顧客にとって魅力的ではない可能性があるということが分かります。このように、多くの顧客に自社の広告をクリックしてもらうためにどうすればいいのか？と判断する材料となります。
②ベンチマーク上限クリック率（CPC）
ベンチマーク上限クリック率とは、他の広告主がどれくらいの価格で類似商品のクリック単価を設定しているのか？を判断するための指標です。
※クリック単価とは広告主ごとに設定できる広告1回クリックあたりに何円払えるか？を設定できるオークションのようなものになります。この価格が高いほど、表示される可能性が高くなります。
インターネット広告はオークション形式のことが多いため、できるだけクリック単価を高めることでGoogleなどの検索エンジンに選んでもらえる可能性が高まります。例えば、自社が「財布 GUCCI」で1クリック200円と設定しており、他社は300円と設定していた場合、「財布 GUCCI」と同じ検索キーワードで検索した場合、他者の方が表示されやすくなります。
このように、他者と比較し自社の広告の露出機会を少しでも増やすために重要な指標となります。
