「ブランドリフト調査でなにがわかるの？」
「ブランディング広告を掲載したけどイマイチ効果がわからない」
このように悩んでいる担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか？
Web広告を掲載した後、利用者にどれほど影響があったかをリサーチすると、今後のブランド方針に活かせます。
ブランドリフト調査には、以下の利点があります。
- ブランディング広告の効果を確認できる。
- ブランドリフト調査から得たデータから、広告の改善や今後の方針を明確化できる。
- プラットフォームに調査を任せられる。
そこで今回の記事では、ブランドリフトについて徹底解説します。
実際にブランドリフト調査に対応しているプラットフォームも解説しているので、比較検討しやすくなっているのがポイントです。
ブランドリフト調査をする際の注意点についても解説しているので、あわせてご参考にしてください。
ブランドリフトとは？
ブランドリフトでは、ブランディング広告が利用者に与える効果をデータで算出します。
該当する広告への接触者と非接触者に、特定の指標からアンケートを行い比較します。
調査を行うことでブランディング広告の効果をデータとして確認することが可能です。
獲得したデータから、その後のプロモーションなどに活かせます。
また、似ている調査方法に利用者の検索行動の変化を可視化する「サーチリフト」があります。
サーチリフトは利用者の検索行動の変化を可視化する調査なので、得られる情報はブランドリフト調査とは異なるので注意しましょう。
ブランドリフト調査の重要性
ブランディング広告には、より多くの利用者に興味や関心を持たせる目的があります。
商品の購入や会員登録などを促す広告と違い、ブランディング広告はその効果や状況が計測しづらいという課題がありました。
しかし、ブランドリフト調査はブランド認知度や購買意欲、好感度などを数値化できるため、ブランディング広告の広告効果が可視化できます。
結果をもとに広告の改善や、その後のブランディングが効率的に行えます。
ブランドリフト調査における2つの広告
ブランドリフト調査の方法には、主に以下の2つが挙げられます。
1. インバナーサーベイ
2. リードバナーアンケート
ここからはそれぞれの調査方法について詳しく解説します。
1. インバナーサーベイ
インバナーサーベイは広告への接触者と非接触者に、アンケートバナーを表示させ簡単なアンケートに答えてもらう調査方法です。
表示させるアンケート内容によって、広告効果が可視化できます。
アンケートをディスプレイ広告の枠内に表示させるので、回答に時間がかからず回答率が高いのが特徴です。
また、リアルタイムでアンケートから得た情報を収集できるメリットがあります。
ただ、アンケートが表示される枠が小さいため2〜3個の質問が限界で、タップミスにより誤って回答してしまう恐れがあります。
そのため、回答データに高い信頼性がない点がデメリットとして挙げられるでしょう。
2. リードバナーアンケート
利用者にアンケートを答えてもらう点はインバナーサーベイと同じですが、リードバナーアンケートは専用ページに移動してもらいアンケートを実施します。
専用ページに移動するので、インバナーサーベイのように誤って回答してしまう恐れが少ないのが強みです。
また、質問数の上限がなくフリー回答を設置できるため、細かいデータの取得が可能になり回答精度は向上します。
しかし、アンケート専用ページに移動するので、回答率は低くなりコストが増加するデメリットがあるので注意しましょう。
ブランドリフト調査に対応しているプラットフォーム5選
ブランドリフト調査に対応しているプラットフォームは多いですが、その中でも有名なものは、以下の5つが挙げられます。
1. Google
2. YouTube
3. Facebook
4. LINE Ads Platform
5. Abema
ここでは、それぞれの特徴について詳しく解説していきます。
1. Google
Googleではブランド効果測定というツールが提供されており、動画広告やディスプレイ広告がもたらす広告効果を計測できます。
以下の指標の変化から広告効果の計測が可能です。
・広告想起
・ブランド認知度
・比較検討
・ブランド好意度
・購入意欲
広告への接触者と非接触者にアンケートを行い、回答の違いから広告がブランディングに与える影響を算出します。
広告対象の情報から自動的に質問が複数生成されるので、依頼側の負担は少ないのがメリットです。
ただ、ブランド効果測定の使用に料金はかかりませんが、利用できるアカウントはGoogleアカウントマネージャーが付いているアカウントに限られます。
2. YouTube
YouTubeもGoogleが提供しているインバナーサーベイを用いて調査しています。
広告への接触者と非接触者に対して動画再生前、再生中、再生後に短いオンラインアンケートを表示して広告効果を計測します。
質問項目はGoogleと同じですが、利用できるアカウントは、Googleアカウントマネージャーが付いているアカウントに限られるので注意しましょう。
3. Facebook
Facebookも、ブランドリフト調査を実施しています。
Facebookは実名登録制でアカウントが作成されるため、投稿される情報に信頼性があります。
そのため、Facebookブランドリフトテストを利用する広告主も多いのが特徴です。
無作為に選んだ利用者から広告に接触するテストグループと、接触しないコントロールグループをつくりそれぞれにアンケートを行います。
以下の指標の変化から広告効果を計測します。
・広告想起
・ブランド認知度
・メッセージの関連
掲載中のFacebook広告すべてに対してブランドリフトテストは使用できますが、広告にある程度の予算が必要です。
4. LINE Ads Platform
LINE Ads Platformでは、広告への接触の有無から利用者を分類し、それぞれの
利用者にLINEリサーチを使用してブランドリフト調査をします。
広告への接触者と非接触者に対しアンケートを実施することで、以下の指標の変化から広告効果を計測します。
・ブランド認知度
・利用経験
・好感度
・利用意向
LINEは日本国内で最大利用者数を誇るSNSで、より多くのアンケート回答数が見込めるでしょう。
広告費や調査費の予算は600万円〜とされていますが、1,200万円以上の出稿時は調査費用が無料になります。
5. Ameba
Amebaは、独自のブランドリフトを調査するインバナーサーベイを実装しています。
Amebaでは利用者の目的や属性に合わせた広告を提供しており、広告への接触の有無でユーザーを差別化することが可能です。
そして、それぞれの利用者にアンケートを行い、回答の差異から広告効果を計測します。
Amebaのブランドリフト調査の特徴として、Brand Lift Optimizerをリリースしています。
Brand Lift Optimizerは、利用者のオンライン時の行動から広告動画への接触で購買心理に変化が起きるかを推測することが可能です。
ブランドリフト調査を行う場合はPDCAを意識する
ブランドリフト調査を行う場合はPDCAを意識しましょう。
打ち出した広告の効果を測定できても、そのデータをもとにPDCAを回さなければブランド認知や購買意欲などは上がりません。
ブランドリフト調査で得たデータは、その後の改善すべきポイントが明確化されPDCAを適切に回す重要な指針になります。
ブランドリフト調査で得たデータをPDCAに活かし、次につなげることによって、さらなる結果を出せるのがブランドリフト調査を行う利点です。
したがって、ブランドリフト調査を行う場合はPDCAを意識して改善していきましょう。
まとめ
ブランドリフト調査は、計測しづらいとされていたブランディング広告の効果を可視化できます。
可視化した効果は、その後に改善すべきポイントを明確化してくれるため、その後の施策に活かすことが可能です。
ただ、プラットフォームごとに得られる効果や広告費、利点などが変わることをあらかじめ覚えておく必要があります。
プラットフォームごとの違いを確認したうえで、慎重に導入について検討しましょう。
