DXという言葉を聞く機会は増えたけど、実際に概要やメリットまで詳しく知らないという方も多いのではないでしょうか。言葉だけ聞いても詳しい意味までピンとこないという方もいらっしゃるでしょう。
今回の記事ではDXの意味やメリットについて具体的に解説します。後半部分では実際の国内企業の成功事例や、DXを進める際の注意点も記載しているので、DXを行う際のご参考にしてください。
DXとは？
DXでは提唱された際の広義のものと、最近使われている狭義のものでは意味が大きく異なってきます。そのため、DXにおける両方の意味を知っておくことが重要です。
ここからは広義のDXと狭義のDXについてそれぞれ詳しく解説します。それぞれの明確な違いを理解した上でDXについて詳しく学んでいきましょう。
広義のDX
DXはデジタルトランスフォーメーションの略で「デジタルやITに関する技術が世間に広がることで人類の生活が良い方面に変化する」と定義されています。実際にスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が2004年に提唱した考え方として有名です。
2004年に提唱されたデジタルトランスフォーメーションは、時が経つにつれて用語として用いられることも増えました。近年では少し意味も変わってきているので、広義だけではなく、狭義についても知っておくことでさらに理解を深めることが可能です。
狭義のDX
近年ではデジタル、IT技術がさらに発展してきた影響でDXの意味も少しずつ変化が表れています。実際に経済産業省は、ガイドラインでDXについて下記のように述べているのが特徴的です。
「企業がデジタル、IT技術を駆使して製品やサービスモデルを変革し、企業の競争における優位性を確立すること」とこのように意味づけがされています。近年のビジネスではこのように狭義の意味合いで使われることが多いのあらかじめ把握しておきましょう。
出典：経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」
実際にDXにはどんなメリットがある？
実際にDXを導入することシステム整備が可能なため、ビジネスモデルを見直すことできます。その結果さらなる競争力を獲得して、競合他社と差を付けた上で確実に自社の経営基盤を固めることが可能です。
また、業務プロセスを見直しやすくなる上に、業務を自動化することも可能なので業務効率を高めることもできます。同時にプロジェクトの工数やコストの無駄を省くことも可能なので、コスト削減を図りたい企業のメリットに繋がるのもポイントです。
DXの実際の進め方を5つのステップで紹介！
DXを進める際には流れをあらかじめ理解しておくことが重要です。実際には下記の5つのステップで流れでDXを進めることが多くなります。
- 経営層の理解を得る
- 経営戦略・ビジョンを練る
- 現状分析を行い、体制を整える
- 既存の業務内容をデジタル化し、業務効率の改善を図る
- ビジネスモデルをデジタル化して新事業として拡大させる
いきなりDXを進めるのではなく、まずはビジョンを練ることや体制を整えることで安定した形でDXを進めることが可能です。ここからはそれぞれのステップについて詳しく解説するので、1つずつ確認していきましょう。
経営層の理解を得る
DXを行う場合は独断で推し進めていくことは厳禁です。特に自社の経営方針を決めている経営層に対しては必ず理解を得ることが必要となります。経営層がデジタル・IT技術に理解がないまま進めてDXを実施すると、意見が対立する場合もあるでしょう。
そのため、無理にDXを推し進めるのではなくDXを実施するメリット、自社でDXを行う理由などを明確にした上で十分に話し合う必要があります。経営層の理解を得られた上で、DXの細かい構想を練っていくと安心してDXの実施を進めることが可能です。
経営戦略・ビジョンを練る
効果的なDXを推進する場合は経営戦略やビジョンを練ることが非常に重要です。経営戦略やビジョンがあやふやだとその後の進行にも悪影響が出ます。そして、可能であれば組織責任者や経営層と一緒にビジョンを考えましょう。
DXに関する経営戦略やビジョンを組織責任者や経営層と共有することで、会社全体を動かして連携を強めることが可能です。1人で施策を進めるよりも複数人で進めた方がより視野を広げられるので、なるべく多くの人とともに経営戦略やビジョンを練りましょう。
現状分析を行い、体制を整える
ある程度準備が完了した場合は、DXを実施するために現状分析を行いましょう。DXを行う前にそもそも自社のどんなところに課題があるのか、業務効率の悪い部分はないかなど徹底的に洗い出します。
また、現状分析だけではなく、PDCAを回して仮説検証、分析のできる体制を整えることも大切です。仮説検証や分析をしないと改善を図ることが難しくなります。
さらにスピーディな意思決定ができる環境も重要です。意思決定に時間がかかると施策を進めるスピードが遅くなるので、スムーズに意思決定できる環境は必ず構築しましょう。
既存の業務内容をデジタル化し、業務効率の改善を図る
現状把握が終わった後は既存の業務内容をデジタル化することを考えましょう。業務フローにおいてデジタル化できる部分を優先して取り組むことが大切です。
例えば書類を印刷しなくても社員同士で回覧できるワークフローを取り入れたり、社内メールではなくビジネスチャットを導入するなど方法は様々です。
ビジネスモデルをデジタル化して新事業として拡大させる
既存の業務内容をデジタル化した後は、いよいよ組織そのもののビジネスをデジタル化し、新しいビジネスモデルを構築します。また、業務内容だけではなく先述した通り意思決定がスムーズになる組織作りも重要です。
PDCAのサイクルを意識しながら、自社のDX状況を分析し、改善を図りましょう。DXを実施したことで本当に業務効率が上がっているか、どこか改善できていない点がないかなど問題点を洗い出します。
細かく仮説検証をした後、次の施策に活かせるように改善行動を行い、会社全体を推進できる取り組みを行いましょう。
DXを実施する際の注意点
DXを実施する際は個人の裁量で進めるのは非常に危険です。経営層だけ熱意があっても現場はDXについて理解していない場合や、一方で現場ではDX化に熱意があって、経営層は全く理解していない場合があります。
その場合、お互いで意識のずれが起こってしまうのでDXの実施が上手くいかないことがあります。そうなると、DXを実施する意味がなくなってしまうので注意が必要です。
また、DXを実施する場合は実施するだけではなく、改善まで見据えた上で実施しましょう。社内の業務が改善されるように課題を洗い出し、DXの効果が最大限発揮されるような環境を作ることが大切です。
DXにおける企業の成功事例とは？
実際にDXを導入して成功している企業は多く存在しているのが事実です。そこで今回の記事では下記の4つの企業の成功事例について詳しく解説します。
- 三井住友銀行
- マロニエゲート
- グンゼ
- 長谷工コーポレーション
いずれもDXを導入することで、自社のビジネスをさらに加速させることに成功した企業の事例となっています。これからDXを実施しようと考えている企業は是非、ご参考にしてください。
三井住友銀行
出典:三井住友銀行
国内メガバンクである三井住友銀行は、毎日多く寄せられる意見をAIのテキスト認識で分類できるシステム環境を構築しました。お客様からの意見をテキストマイニングして、内容の要約、分類を同時に自動化することが可能になったのです。
テキストマイニングができるようになったことで、意見の分類作業が効率化できた上に、よりお客様からの意見を反映しやすくなりました。まさにDXの導入で社内の作業を効率化できた成功事例と言えるでしょう。
マロニエゲート
出典:マロニエゲート
ショッピングモールであるマロニエゲートは複数のテナントが存在します。そのため、テナントごとの顧客の情報を効率よく収集するために、新たにポイント管理アプリを導入しました。
以前は会員カードにて顧客情報を収集していましたが、アプリ化することでPOSシステムを利用した上でさらにスムーズに顧客情報を収集できるようになりました。まさに情報を正確かつスムーズに回収できるようになったDXの成功事例と言えるでしょう。
グンゼ
出典:グンゼ
主に下着類などを販売している繊維製品メーカーであるグンゼでは、着るとその人の生体情報を計測できるシステムを開発しました。活動量や心拍など細かい部分まで検知できるようになっていることが強みです。
その検知した情報を元に顧客に美容や健康の観点からアドバイスを行ったり、他の商品のアピールもできるようになったりと様々なメリットが生まれました。実際に顧客、自社共にメリットが生まれたDXの成功事例と言えるでしょう。
長谷工コーポレーション
出典:長谷工コーポレーション
不動産会社である長谷工コーポレーションでは、「マンションFit」というLINEアプリを開発しました。マンションFitでは新築分譲マンションが手軽に探せるようになっており、顧客に最適な物件を紹介できる便利なアプリです。
また、非対面の上でモデルルーム見学ができる予約機能が付いており、顧客に新しい形のサービスを提供することが可能になりました。顧客に対して様々な付加価値をDXにて提供できるようになった成功事例と言えるでしょう。
まとめ
今回の記事ではDXの意味やメリットについて詳しく解説しました。実際に企業でDXを進める際の細かい手順や実施する際の注意点も記載しています。
企業にDXを導入するだけではなく、社内の課題解決や改善行動を行うことでさらに業務効率は高まります。そのため、ただ実施するのではなく社内全体が改善できるように環境を構築することを意識していきましょう。
